損しないためにしっかりと補助金は申請しましょう

現在市町村では不妊治療に対して公的補助を行っている自治体が多く、高額な治療の費用に対してかなり貢献してくれています。
私の時はまだまだ今ほど費用の補助が充実しておらず、期間の限定や収入制限・補助金申請用の病院の指定があり大変でした。

また、治療費用に対しては関西・関東でも大幅に違います。
有名病院やより高度な治療になれば経済的に負担がかなり大きく治療を続けられない事態にも発展します。

私は関西在住ですが、住んでいる自治体からの補助は年に2回で金額はそれぞれ10万円まででした。
期間は初めに申請した日から5年以内。収入も年収760万円以下と決められていました。

年間20万円しか補助が出ないのでは到底治療費用の足しにはなりません。
また、5年と期間も決められてもそれまでに妊娠できなければどうしたらいいのか?と困りました。

高度治療となれば回数を重ねていくと年間で100万円は余裕でかかります。

申請は役所の保健課関連で受け付けてもらえました

役所のホームページで申請書の用紙もダウンロードできます。
申請に必要な書類は大体どこの自治体でも同じなんですが、治療の支払い時に貰う領収書・前年度の納税証明・申請必要書類に病院に記入してもらう治療証明。
あとは住んでいる市の住民票です。

その他、人工授精や男性不妊で治療を受けた場合でも補助金を出してくれる自治体もあります。
申請できるものは役所のホームページで調べてから治療後に申請するのが一般的で、どうしても分からない時は病院でも詳しく教えてもらえました。

1年ごとの申請となるので4月の新年度から翌年の3月末までの1年間とするようです。
この3月をまたぐと申請は出来ないので出来るだけ3月末で一旦締めてしまうのがいいと思います。

補助金の受け取りは本人名義の口座になります。
入金は申請後大体3ヶ月から半年ほどかかります。

すぐに入金してくれる自治体もあるようですが、早くて3か月後といった感じでした。

Gさんの不妊治療体験ブログ【全9回】

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