高額な高度不妊治療「体外受精(IVF)」

不妊治療というものはお金がかかるものです。
正直、不妊治療が長ければ長くなるほど治療費はかさんでいき、不妊治療を断念する理由の一つにもなるほどの大きなデメリットでもあります。

AMH検査等の数多くある不妊検査に加えて、人工授精(AIH)など、積み重なるとかなりの治療費になってくるのです。

そんな不妊治療の中でも断トツで費用がかかるのが「高度生殖医療」である「体外受精(IVF)」と言われています。
採卵した卵子と採精した精子を体外で受精させ、受精卵を女性の子宮内に戻す方法です。

このように、高度な医療技術を駆使して受精卵、そして子宮内に注入までを行うのですからかなりの高度な医療機器や優れた技術が必要となり、結果として治療費が高くなるのです。

今回はそんな体外受精(IVF)の治療費の平均費用を調べてみました。

体外受精や顕微授精といった「高度生殖医療」は保険適応外

体外受精や人工授精などの高度生殖医療は「自由診療」と判断され、健康保険が使えないということが費用を押し上げる要因の最も大きなポイントでしょう。
保険がきかない為、すべてが「自費扱い」になってしまうのです。

この件に関してはもはや政府に改善を要求するしかないですね。
少子高齢化を防ぐためにも健康保険適用を推進してもらいたいものです。

体外受精(IVF)の平均費用は25万~60万円

国立病院やクリニックなどで大きな治療費の差があるのも特徴ですが、
一般的に体外受精(IVF)の平均費用は25万~60万円が相場なようです。

高いところは100万円かかるところもあるようですが、基本的には30-40前後のところが多いように感じます。

このように基本的には非常に高価な治療費がかかるのが体外受精(IVF)の特徴です。
人工授精の場合は平均1-3万程度の場合も多くあるため、次元の違う治療費と言えるでしょう。

いくら補助金や助成金が適用されると言っても高額であることには変わりありません。

しっかりと考えてから体外受精を行うようにしましょう。

公的な補助は最大限に活用しましょう

次回以降に詳しく説明しますが「特定不妊治療費助成制度」や「医療費控除」というものがあり、これらは「高度生殖医療」においても費用の一部が補助される制度です。

知っているか知らないかで損をしてしまう場合もあるので、しっかりと制度について勉強して無駄な出費を控えるようにしましょう。

>>体外受精の流れ、費用、デメリット【まとめ】

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