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不妊症の定義変更の流れ

現状、不妊症の定義は「妊娠を望んだうえで避妊せずに性生活を続けて行っているのにも関わらず、2年以上妊娠できない場合」と定義づけしています。
ですが、2015年5月も末の今日、日本産科婦人科学会は、この期間を「１年以上」に短縮する案をまとめ、発表しました。
早くとも2015年8月には正式決定する模様です。

なお、卵巣や精巣の異常など、医学的介入が必要な場合は、期間を問わず不妊症とするようですね。

理由その一「晩婚化」

大きな理由が日本の加速する晩婚化でしょう。
特に女性の晩婚化は妊娠適齢期との大きなズレを呼び、結果として日本全体での不妊症患者の増加に繋がっています。
それほどに女性の妊娠にとって年齢は大きな要素であり、特に35歳以上になると妊娠率の低下が著しくなるのです。

この日本における晩婚化が最も大きな理由といって良いでしょう。

理由その二「欧米では既に1年以上」

欧米の生殖医学会が１年間としていることを踏まえ「１年というのが一般的」と定義を改めたというのも大きな理由でしょう。
特に不妊治療業界の医療の進歩はめまぐるしく、世界的は標準化や技術共有、情報共有も大きな課題となっています。

そのような中で期間を「１年以上」に短縮する案をまとめたのは必然だったのかもしれませんね。

「１年以上」に変更される背景にはこの大きな2つの理由があったのです。

何よりも早い治療が大事

このサイト的にはこの「１年以上」への定義付けの変更は大歓迎です。

それはたった1年治療が遅れるだけで、妊娠率に大きな差が生まれるからです。
正直、2年・・・という定義付けの為に不妊治療開始が遅れてしまい、子宝に恵まれなかったカップルはとっても多いはずです。

不妊治療というものはいわば「時間との闘い」です。
そのような中、不妊症の定義が2年以上から「１年以上」に短縮され、不妊症患者がいち早く検査を受け、自らの不妊症に気づいて、治療を受けるキッカケに繋がるのは非常に良い事ではないでしょうか。