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妊娠を希望しても「2年以上」妊娠できない状態が不妊症の定義だったけれど・・・

2015年度8月より、不妊症の定義である不妊期間の定義が「2年」から「1年」に変更になりました。
「2年」から「1年」ですから単純に半分。
それだけ大幅変更と言って良いでしょう。

健康な男女が避妊せずに性交し続ければ、自然妊娠をすることがほとんど。
しかし、ある程度の期間を経ても妊娠できない場合を不妊症とし、治療を行ってきました。

この不妊期間の定義が「2年」から「1年」へ半分も短縮されるのですから不妊治療業界は大いに揺れています。
ではなぜこのような変更がおこったのでしょうか。

理由は大きく2つあります。

理由その1：海外は1年で不妊症と断定

そう、一つ目は世界基準に合わせるという事です。
欧米を中心に海外は1年で不妊症と断定している国が多く、正直、日本は遅れていました。

世界屈指の少子高齢化にも関わらず、出生率の低下を引き起こしていたのはこれも理由の一つかもしれませんね。
今回を機に世界基準になり、より一層の情報共有が出来るようになることでしょう。

理由その2：高齢出産のリスク及び妊娠適齢期の認知。

理由その2は日本の「晩婚化」及び「高齢出産化」が大きな理由でしょう。

日本の「晩婚化」及び「高齢出産化」の背景にはしっかりとした社会基盤が整わないままに女性の社会進出がすすみ、出産休暇や育児休暇の制度が整っていない事も上げられます。
「晩婚化」及び「高齢出産化」が原因となり、女性の初産年齢が右肩上がりで上昇しているのが昨今の日本の大きな問題となっているのです。

初産年齢が上昇し、高齢出産をされる方が大幅に増えたことで、妊娠率の低下、流産率の上昇など、出産のハードルが大きく上がってきてしまっているのです。

この為、「2年以上」妊娠できない状態が不妊症の定義でしたが、2年も子供が出来ない期間をただ過ごすのでは、ただ単に妊娠率を下げるだけなのです。
「1年」に変更することで、早々に不妊症であることを自ら気づき、早めの治療を開始していこうというわけです。
それほどに不妊症患者にとって年齢というものは妊娠率に大幅な違いがあるのです。

1年とはいうものの、晩婚カップルであれば1年を待たずにクリニックに行ってみるのも良いでしょう。
気付いてからは遅い事もあるのです。